臨床検査技師の多くは病院やクリニックなどの医療機関で働いています。実は、臨床検査技師が活躍できるのは、医療機関だけではありません。

ここでは、医療機関以外の企業で、臨床検査技師資格を活かして転職する方法をくわしく解説します。

臨床検査技師が転職できる企業求人を理解する

医療機関以外の求人は、転職市場を探せばいくらでもあります。しかし、臨床検査技師資格や、医療関係の知識・経験を全く活かせない求人に転職するのは大変です。

ここでは、臨床検査技師資格を活かして転職する方法を求人例を示しながら紹介します。

検査センターは医療機関の経験をそのまま活かすことができる

最初に紹介するのは、検査センターへの転職です。

検査センターは、医療機関からの受注した検体を検査する企業です。

医療機器の営業・販売促進を担当する

 

医薬品の治験（臨床試験）に携わる

臨床検査技師として働いていると、検査だけでなく、医療全般の知識が身についています。その知識と臨床検査技師資格を活かして、医薬品の開発に携わることができます。

医薬品は患者さんが使用する前に、必ず医療機関で臨床試験を実施します。この臨床試験は「治験」とも呼ばれます。

臨床試験がスムーズに進行するための調整役を担当するCRC（治験コーディネーター）は、臨床検査技師資格を活かして働くことができる職種です。

医薬品の研究職は未経験者の応募はほとんどできない

さきほど紹介した医薬品の臨床試験は、医薬品の開発工程に分類されます。

開発工程の前には、実験室で医薬品の卵を見つける研究工程があります。下の写真のような実験室で化学実験を行ったり生物実験を行ったりします。

図(写真/実験室)

研究工程を担当する研究職も企業では募集しています。しかし、研究職の求人は臨床検査技師の資格があっても、未経験者の転職はかなり難しいです。

複数の転職サイトで研究職の求人を探しましたが、未経験者が応募できる求人はありませんでした。基本的には、経験者でなければ研究職に転職することはできません。

例えば、下の求人では臨床検査技師の資格が歓迎条件に挙げられています。しかし、必須条件には実験動物を用いた安全性評価や実験サポート業務経験が挙げられています。つまり、資格があっても実験経験がなければ採用される可能性は低いです。

図(NO5/対象となる方)

この求人は、大手製薬会社の第一三共株式会社から出されているものです。研究開発センターで働く人材を募集しています。

この求人のように、医薬品の研究職の求人は、研究職としての業務経験が求められる求人が多いです。

臨床検査技師が企業に転職するメリット・デメリットとは

ここまで臨床検査技師が企業で働くときの仕事内容を具体的な求人票を示して紹介しました。

では、臨床検査技師が企業で働くメリットはあるのでしょうか。逆にデメリットはあるのでしょうか。これらについて確認していきましょう。

医療機関で働くよりも年収が高くなる可能性がある

ここまで5件の求人を紹介しました。すべての求人で提示されていた年収を一覧にしたものが、下の表です。

企業名 提示年収

（万円）

 仕事内容
（株）近畿予防医学研究所 400～600 検査業務
アークレイマーケティング（株） 273～317 営業サポート
（株）アールピーエム 330～720 医薬品の開発
（株）EP綜合 350～480 CRC
第一三共（株） 500～700 医薬品の研究

参考までに、臨床検査技師の平均年収は約500万円です。職種・仕事内容によっては、この平均年収を超える年収を手に入れることができます。

検査業務を担当しなければ、夜勤やオンコール対応はない

企業のなかでも、検査センターで働くと臨床検査技師として検査業務を担当します。その場合は、夜勤を担当する可能性があります。

一方でそれ以外の職種であれば、基本的には日勤のみで、土日祝日は休みになります。

私は病院勤務のときに、週1回はオンコール対応の担当が回ってきていました。その日は真夜中であっても食事中であっても、病院から連絡があるとすぐに出勤しなければなりませんでした。

もちろん待機手当や呼出手当は支給されましたが、落ち着いてお風呂にも入れませんでした。オンコール対応の担当の日は、何も予定を入れることができませんでした。

企業で検査業務を担当しない場合は、夜勤やオンコール対応をすることはありません。カレンダー通りの休日で生活することができます。

医療機関ならではの福利厚生や環境を手放すことになる

ここまで紹介した2点は、医療機関ではない企業で働くメリットでした。一方で、医療機関以外の企業で働くデメリットもあります。

最大のデメリットは、医療機関ならではの福利厚生や環境がなくなることです。

医療機関で臨床検査技師として働く場合、職場で診察を受けたり、検査を受けたりしても、福利厚生で自己負担分が無料になります。そして、医療機関では職場に医師、薬剤師などが当たり前のようにいます。

私は腰痛や花粉症の薬を出してもらったり、子供が風邪をひいたときに小児科の先生に相談して風邪薬をだしてもらったりしていました。これは、休憩時間や外来診療の合間に「先生、この前ももらった貼り薬がまたほしいです」という感じでお願いするだけで処方してもらえました。

また、仲のいい薬剤師さんにおすすめの薬を相談しています。例えば「今花粉症で飲み薬を飲んでるんですけど、眠気が強いです。どの薬に替えたらいいですか？」と相談して、提案してもらった薬をそのまま医師に処方してもらった経験があります。

医療機関で働いていれば、このような環境は当たり前に感じます。しかし、一般企業で働くようになると、病院の外来に来る一般の患者さんと同じ立場になります。

この場合は、医療費は自己負担をしなければなりませんし、外来を直接受診したり待ち時間が発生したりします。

まとめ